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メール配信ツール比較15選｜BtoB企業の選び方と機能・運用比較

  • 2026年3月3日
  • 最終更新: 2026年10月12日
この記事の結論

メール配信ツールを選ぶ際は、配信機能に加え、顧客データを商談や継続提案へどうつなぐかを先に決めます。 配信後の対応が決まると、比較すべき機能と運用体制が明確になります。

ブログ目次


メール配信ツールを選ぶ際は、配信機能に加え、顧客データを商談や継続提案へどうつなぐかを先に決めます。 配信後の対応が決まると、比較すべき機能と運用体制が明確になります。

「メール配信ツールの種類が多く、違いを整理できない」「メルマガ配信だけでよいのか、MAまで導入すべきかわからない」「営業が持つ顧客情報と配信リストが分かれている」——こうした状況では、製品名を比べる前に、配信後に誰が何を判断し、どの業務へつなぐかを決めます。

メール配信ツールとは、登録した宛先へメールを配信し、開封やクリックなどの反応を把握するための仕組みです。BtoBで商談化まで見据える場合は、配信機能に加え、顧客情報の管理場所、対象者の分け方、反応後の対応方法を比較する必要があります。

本記事では、BtoB企業が検討するメール配信ツール15製品を、用途、運用、CRM連携の観点から比較します。手作業やスプレッドシートに分散した顧客情報を整理し、コンタクトから取引、顧客、請求へつなぐ流れの中で、必要な機能を見極める手順も解説します。

本記事は「メールマーケティングとは？BtoB企業が成果を出すための基礎知識と実践ガイド」シリーズの一部です。メール施策の全体像から確認したい場合は、メールマーケ・MAガイドも参照してください。


この記事でわかること

配信業務だけを整える場合と、顧客の反応を営業活動へつなげる場合では、比較すべき機能が変わります。この記事では、目的の整理から製品の試行、運用開始後の見直しまでを順に確認できます。

  • メール配信ツールとMAツールの違い — 配信結果を人が確認して対応する場合と、反応に応じて次の処理を動かす場合の分かれ目を整理します。
  • BtoB向けメール配信ツール15製品の比較 — 各製品を、配信業務、CRM連携、開発連携という用途に当てはめて確認します。
  • 自社に合う製品の絞り方 — 対象者、料金の算定条件、配信管理、操作性、連携を確認する順序を示します。
  • CRMと一体で設計する考え方 — コンタクトの反応を営業へ渡す条件と、顧客情報の管理場所を決める方法を説明します。
  • 導入後に運用を定着させる方法 — 社内テストから限定した配信へ進み、対象や自動化を広げる条件を示します。

メール配信ツールとMAツールの違い

メール配信ツールとMAツールは、どちらもメールを届ける機能を持ちますが、管理する業務範囲が異なります。まず、配信結果を担当者が確認して次の対応を決めるのか、顧客の行動に応じて処理や営業への引き渡しを行いたいのかを分けます。

メール配信ツールは配信業務を整える仕組み

メール配信ツールは、一斉配信、対象者の分類、メール作成、開封やクリックの計測を中心に検討します。定期的なメルマガや案内メールを、担当者の個別送信から共通の手順へ移したい場合に適しています。

送信先リストの作成、原稿確認、配信予約、結果集計を担当者が再現できるかを試してください。配信後の対応を人が管理できるなら、この範囲から始められます。行動履歴に応じた分岐や営業への通知が必要なら、その処理を利用予定の製品とプランで実行できるかを追加で確認します。

試行時には、対象に含める人、配信停止で除外する人、営業が個別に対応している人を、自社の記録から選んでおきます。抽出結果を担当者と承認者が確認し、違いがあればどの項目と更新時点が原因かを追います。対象を正しく再現できない間は、配信の操作が簡単でも運用開始の判断を保留します。

MAツールは育成と商談化までを扱う仕組み

MAツールは、メール配信に加え、フォーム、Web上の行動、顧客の検討段階、ワークフローなどを組み合わせて検討します。たとえば、フォーム送信後の案内や、条件に合うコンタクトの担当者への通知を、一連の業務として設計します。

次の表では、配信対象の分け方、顧客データの扱い、自動化の範囲を比較します。自社で必要な処理を表の行に沿って書き出し、配信ツールで足りるか、MAまで検討するかを判断してください。個々の製品で使える機能とプランは、試行時に確認します。

比較軸 メール配信ツール MAツール
主な目的 メール作成と配信業務を管理する 見込み客の育成と商談への引き渡しを設計する
セグメント 配信対象を属性やリストで分ける 属性、行動、検討段階を組み合わせて分ける
自動化 予約配信や、必要に応じた段階的な配信を確認する 条件分岐、担当者通知、顧客情報の更新を確認する
顧客データ 配信リストの管理方法を確認する CRMやフォーム、Web行動との接続方法を確認する
運用負荷 原稿、対象者、結果の管理担当を決める シナリオの設計、監視、見直し担当も決める
向く状況 メルマガや案内の配信手順を整えたい 配信反応を営業活動へつなげたい
主な目的 配信の作成から結果確認までを共通の手順にする 反応後の処理と営業への引き渡しまで設計する
セグメント 担当者が使う属性やリストの条件を決める 属性に行動や検討段階を加える必要があるか決める
自動化 予約や段階的な配信が必要か確認する 分岐、通知、更新の開始条件と除外条件を決める
顧客データ 配信リストの更新元と責任者を決める CRM、フォーム、Web行動の接続と更新元を決める
運用負荷 対象の確認、承認、結果の見直しを担当する 条件の監視、誤配信時の停止、営業との調整も担当する
向く状況 配信後の判断を担当者が行える 反応に応じた処理を継続して管理できる
A/Bテスト 配信対象の反応を比べる用途で使う 配信条件や顧客行動に応じたテストを含め、必要な範囲を確認する
リードスコアリング 利用可否と判定条件を確認する スコアに応じて育成対象や営業への引き渡しを設計できるか確認する

表を使う際は、機能の有無だけでなく、配信担当者が条件を変更した後に、営業担当者が受け取る情報まで確認します。通知が届いても、対象となった理由や次の対応を営業が判断できなければ、条件か引き渡す情報を見直します。

選択の分かれ目は配信後の業務

配信結果を担当者が確認し、次回の企画へ反映できればよい場合は、メール配信ツールを中心に比較します。クリックやフォーム送信を条件に顧客情報を更新し、営業へ渡す必要がある場合は、MAやCRM一体型も比較します。

どちらの場合も、先に「誰が反応を確認するか」「営業へ渡す条件は何か」「渡した後の対応をどこに記録するか」を決めます。実際の問い合わせを想定し、配信担当者が対象を見つけ、営業担当者が対応し、結果を記録するところまでたどってください。途中で担当や記録場所が決まらなければ、その箇所を整えてから自動化を試します。

製品を選ぶ前に、配信担当者の確認で完結する例と、営業への引き渡しが必要な例を用意すると、必要な業務範囲を見分けやすくなります。後者で判断理由や対応結果を追えないなら、通知機能を追加する前に、引き渡し条件と記録場所を確定します。


比較前に整理したい選定基準

製品の機能表を見る前に、配信担当者、営業担当者、管理者がそれぞれ何を行うかをそろえます。判断に使う項目を決めておくと、製品ごとに異なる説明やデモを同じ業務で比較できます。

配信目的と対象者を定義する

最初に、誰へ何を伝え、配信後にどの行動を期待するかを書き出します。製品情報の案内、資料閲覧者への継続的な情報提供、既存顧客への連絡では、必要な対象者の分け方と連携先が異なります。

次の表に、各項目の現在の決め方と責任者を記入します。続いて、配信対象になる人と、配信停止・商談中などの理由で対象から外す人を、自社の記録を使って選びます。担当者によって抽出結果が変わるなら、使う項目と更新責任者を先にそろえます。

反応後の対応は「クリックしたら営業へ渡す」のような行動だけで決めず、何に関心を示したか、営業が確認すべき情報があるか、誰が対応できるかまで合意します。合意できない項目は未決定として残し、製品の試行では配信作業だけを評価します。対応条件が決まったら、通知から営業の記録までを試行項目に加えます。

整理項目 書き出す内容 選定への反映
配信目的 情報提供、育成、商談化、既存顧客への案内 配信専用かMAまで必要かを分ける
対象者 見込み客、商談中、顧客など リストとライフサイクルの管理方法を決める
反応後の対応 次のメール、営業連絡、資料案内など 自動化と通知の範囲を決める
管理責任者 マーケティング、営業、管理者など 権限と承認手順を決める
成果の見方 開封、クリック、商談への移行など CRM連携とレポート要件を決める

たとえば、案内メールの結果を配信担当者が確認して次回の対象者を調整するなら、まず抽出、承認、結果確認を試します。資料請求後の対応を営業へ引き継ぐなら、対象を決める項目に加え、通知先、対応の記録場所、引き渡しから漏れた場合の確認方法まで試行項目に含めます。試行で記録を追えなければ、通知機能の有無だけで採用を決めず、担当と記録方法を見直します。

合否を決める際は、製品ごとの印象ではなく、各試行項目の期待結果と実際の結果を並べます。たとえば「停止済みの宛先が抽出から外れる」「営業が対象となった理由を確認できる」といった、自社の記録で確かめられる条件にします。許容できる手戻りの範囲を数値で管理する場合は、自社の実測と運用責任者の判断を根拠に決め、製品共通の基準として使います。

配信規模と料金体系を同じ条件で比べる

登録アドレス数と通常時・案内が重なる時期の送信通数を見積もり、必要な機能と担当者の権限を含めて、各料金プランの上限と費用を同じ条件で比較します。送信通数や権限の上限が運用に合わない場合は、必要な業務を満たす構成で見積もりを取り直します。

料金表に記載された利用枠や送信数だけで判断せず、必要な機能がどのプランに含まれるかを照合してください。たとえばHubSpotの送信数を確認する際は、どのメールが送信上限の対象となるかも確認項目になります。（出典：Understand which emails count toward the monthly email send limit）

見積もりを比べる前に、想定する配信先、送信するメールの種類、必要な権限を同じ書式で各社に伝えます。回答を受け取ったら、対象に含まれる宛先とメール、利用できる機能、超過時の扱いを同じ順序で照合します。算定条件が異なる回答はそろえ直し、配信担当者の作業と管理者の設定・保守を含めて判断します。

配信量は、自社の現在の登録先と配信予定から算出し、対象から除外する宛先の扱いも記録します。比較中に配信対象や送信するメールの種類が変わったら、各製品の見積もりを同じ条件で更新してください。必要な業務が利用枠に収まることを確認できたら、日常の運用作業を含めて比較に進みます。

到達率は認証とリスト運用で評価する

配信結果は製品名だけで評価できません。送信ドメインの認証、配信許諾、バウンス処理、配信停止の反映を含めて確認します。デモでは、SPF、DKIM、DMARCの設定状態をどこで確認できるか、送信後のエラーと停止を担当者が追えるかを試します。

認証の設定に加え、停止した宛先が次回の配信対象から外れることも確認します。停止情報を更新してから同じ条件でリストを作り直し、対象から外れたことを担当者が確認できれば、実際の配信対象を限定した試行へ進みます。外れなければ、停止情報の更新元と反映手順を調べてから再試行します。（出典：Manage your email authentication）

評価時には、送信の失敗と受信者の反応を分けて記録します。エラーが起きた宛先について原因を確認し、再送するか対象から外すかを担当者が判断できるかを試します。到達に関する数値を製品間で比べるなら、対象者、原稿、認証状態、配信時の条件をそろえ、違いが残る場合は数値だけで優劣を決めず原因を調べます。

操作性と連携は実際の業務で試す

デモでは、メール作成だけでなく、対象者の抽出、テスト送信、承認、予約、結果確認、データ出力まで通して試します。担当者が迷った箇所を記録し、手順の共有で解決できるか、毎回管理者や開発者の対応が必要かを判断します。

連携では、現在使うCRM、SFA、フォームなどとの接続方法を確認します。標準連携、APIや連携ツール、CSVによる受け渡しを区別し、どちらのデータを正とするか、更新方向と重複時の扱いを決めます。試行時には、通常の更新だけでなく、配信停止や項目の修正も流し、送信元と送信先で同じ状態を確認します。値が食い違う場合の修正担当と再確認方法まで決まった連携を運用計画に含めます。

同じ試行を配信担当者と、日常運用を引き継ぐ担当者にも行ってもらいます。手順書を見て再現できない作業があれば、操作の説明不足か、必要な権限・機能の不足かを切り分けます。データの訂正後に両側の状態が一致し、担当者が結果を確認できたら、連携を使う業務を広げる判断に進みます。


メール配信ツール15製品の総合比較

ここでは、15製品を主な用途と運用上の確認事項で比較します。表の機能、提供範囲、料金に関する短い記載だけで優劣を決めず、選定時には各製品の公式情報とデモで、必要な条件を照合してください。同じ製品が複数の行にある場合も、自社の業務を再現できるかを共通の評価基準にします。

用途と強みの比較表

まず、配信担当者が日常的に編集するのか、CRMの顧客情報と一緒に管理するのか、システムから送信するのかで製品を分けます。次の表で自社の目的に近い行を選び、必要な機能や運用を実際に試してから比較対象を絞ります。

ツール名 主な位置づけ 主な強み 比較時の注意点
HubSpot Marketing Hub CRM一体型の運用を検討 コンタクト情報と配信結果を同じ業務で扱えるか確認できる 必要な機能のプラン、設計範囲、担当者の操作を照合する
Benchmark Email メール作成と配信を検討 原稿編集からテスト送信まで試せる 営業へ渡す情報の管理方法を確認する
Mailchimp 対象者を分けた配信を検討 セグメントと外部連携を評価できる 担当者が使う画面と言語、連携条件を確認する
Brevo メールと周辺の連絡手段を検討 複数の連絡手段を使う業務に当てはめて試せる 利用する手段とサポート条件を確認する
blastmail 一斉配信の運用を検討 配信対象の管理から結果確認まで試せる 必要な自動化とデータ受け渡しを確認する
配配メール 営業への引き渡しを伴う配信を検討 通知から営業対応までの手順を試せる 他のシステムと受け渡す情報を確認する
WiLL Mail 配信結果の分析を検討 分析結果を次回の配信に使えるか試せる 必要な配信手順と利用条件を確認する
オレンジメール 段階的な配信を検討 送る順序と停止条件を試せる 対象者の変更や配信量に応じた運用を確認する
Cuenote FC 配信量を踏まえた運用を検討 対象者と配信結果の管理を試せる 自社で必要な機能と管理体制を確認する
SendGrid APIを使う配信を検討 システムからの送信手順を試せる 対象者の変更と結果確認を誰が担うか決める
Amazon SES 開発担当者が管理する配信基盤を検討 送信設定と運用体制を一緒に評価できる 管理方法、配信停止、エラー対応を確認する
MailerLite メールとLPを使う業務を検討 制作から配信までの担当者の作業を試せる 利用する画面と言語、連携条件を確認する
Zoho Campaigns CRMとつなぐ配信を検討 顧客情報と配信対象の受け渡しを試せる 既存環境との更新方向を実際のデータで確認する
acmailer 自社サーバーでの運用を検討 自社の管理体制に当てはめて評価できる 構築、保守、障害時の担当を決める
める配くん 一斉配信の手順を検討 原稿作成から結果確認まで試せる 将来必要な連携と自動化の範囲を確認する
HubSpot Marketing Hub CRMと配信を同じ業務で扱う構成を検討 コンタクト、配信結果、営業対応のつながりを試せる 必要なプランと設定・運用の担当を確認する
Benchmark Email メール作成と配信を検討 編集、承認、テスト送信の手順を試せる 顧客情報を営業へ渡す方法を確認する
Mailchimp 対象者の分類を伴う配信を検討 自社の抽出条件と連携方法を試せる 画面と言語、担当者の操作を確認する
Brevo メールと周辺の連絡手段を検討 連絡手段をまたぐ対象者管理を試せる 利用する手段とサポート条件を確認する
blastmail 一斉配信を検討 対象の登録、送信、結果確認を試せる 必要な自動化を利用条件で確認する
配配メール 営業への引き渡しを伴う配信を検討 通知から担当者の対応までを試せる 他のシステムへ渡す情報と方法を確認する
WiLL Mail 配信結果の分析を検討 結果を次回の対象や原稿へ反映する手順を試せる 必要な段階的配信の提供条件を確認する
オレンジメール ステップ配信を検討 配信順序と停止条件を試せる 対象者や配信量が変わった場合の管理を確認する
Cuenote FC 配信量を踏まえた運用を検討 配信対象、停止情報、結果の管理を試せる 自社で使う機能と管理体制を確認する
SendGrid APIを使う配信を検討 システムとの接続と送信結果の受け取りを試せる マーケティング担当者が変更できる範囲を確認する
Amazon SES 開発担当者が管理する配信基盤を検討 送信設定と運用手順を合わせて評価できる 管理方法、配信停止、エラー対応の担当を決める
MailerLite メール配信とLPを使う業務を検討 制作から配信までの作業を試せる 画面と言語、連携条件を確認する
Zoho Campaigns CRMとつなぐ配信を検討 顧客情報の受け渡しを試せる 既存環境との更新方向を実際のデータで確認する
acmailer 自社サーバーでの運用を検討 自社の構築・保守体制に当てはめて評価できる 障害時の対応と配信停止の管理方法を決める
める配くん 一斉配信の手順を検討 原稿作成から結果確認まで試せる 将来必要な連携と自動化の範囲を確認する

比較対象を絞るときは、自社で必須とした作業を各製品で実行し、完了できた作業、手順を補えばできる作業、利用条件の確認が必要な作業を記録します。必須作業を確認できない製品は、提供元への確認事項を明示したうえで判断を保留します。

製品は用途別に絞る

メルマガの作成と一斉配信を整えたい場合は、原稿の編集、対象者の抽出、承認、配信結果の確認を担当者が行えるかを優先します。顧客の反応を営業へ渡したい場合は、HubSpot Marketing HubのようなCRM一体型や、利用中のCRMとの連携を確認できる製品を比較します。

システムから通知やトランザクションメールを送りたい場合は、SendGridやAmazon SESのような開発担当者が扱う選択肢も比較します。配信内容や対象者をマーケティング担当者が頻繁に変更するなら、その変更をどの画面で誰が行えるかが判断の分かれ目です。

次の表は、利用枠、配信規模、機能、日本語対応を確認するための一覧です。各欄は製品の確定した提供条件ではなく、同じ業務で比較するための確認項目です。まず配信の用途に合わない行を外し、残った製品について公式情報で利用条件を照合します。その後、自社の対象者と原稿を使う試行に進みます。

No. ツール名 無料プラン 配信規模の目安 セグメント ステップメール 日本語対応
1 HubSpot Marketing Hub 提供条件を確認 送信上限と算定方法を確認 抽出条件を試す 利用条件を確認 画面とサポートを確認
2 Benchmark Email 提供条件を確認 送信上限と算定方法を確認 抽出条件を試す 利用条件を確認 画面とサポートを確認
3 Mailchimp 提供条件を確認 送信上限と算定方法を確認 抽出条件を試す 利用条件を確認 画面とサポートを確認
4 Brevo（旧Sendinblue） 提供条件を確認 送信上限と算定方法を確認 抽出条件を試す 利用条件を確認 画面とサポートを確認
5 blastmail 提供条件を確認 送信上限と算定方法を確認 抽出条件を試す 利用条件を確認 画面とサポートを確認
6 配配メール 提供条件を確認 送信上限と算定方法を確認 抽出条件を試す 利用条件を確認 画面とサポートを確認
7 WiLL Mail 提供条件を確認 送信上限と算定方法を確認 抽出条件を試す 利用条件を確認 画面とサポートを確認
8 オレンジメール 提供条件を確認 送信上限と算定方法を確認 抽出条件を試す 利用条件を確認 画面とサポートを確認
9 Cuenote FC 提供条件を確認 送信上限と算定方法を確認 抽出条件を試す 利用条件を確認 画面とサポートを確認
10 SendGrid 提供条件を確認 送信上限と算定方法を確認 抽出方法を確認 必要性を確認 担当者が試す
11 Amazon SES 提供条件を確認 送信上限と算定方法を確認 抽出方法を確認 必要性を確認 管理方法を確認
12 MailerLite 提供条件を確認 送信上限と算定方法を確認 抽出を試す 配信順序を試す 担当者が試す
13 Zoho Campaigns 提供条件を確認 送信上限と算定方法を確認 抽出を試す 配信順序を試す 担当者が試す
14 acmailer 提供条件を確認 送信上限と算定方法を確認 抽出方法を確認 必要性を確認 管理方法を確認
15 める配くん 提供条件を確認 送信上限と算定方法を確認 抽出を試す 必要性を確認 担当者が試す
1 HubSpot Marketing Hub 提供条件を確認 自社の送信条件で確認 抽出を試す 配信順序を試す 担当者が試す
2 Benchmark Email 提供条件を確認 自社の送信条件で確認 抽出を試す 配信順序を試す 担当者が試す
3 Mailchimp 提供条件を確認 自社の送信条件で確認 抽出を試す 配信順序を試す 担当者が試す
4 Brevo（旧Sendinblue） 提供条件を確認 自社の送信条件で確認 抽出を試す 配信順序を試す 担当者が試す
5 blastmail 提供条件を確認 自社の送信条件で確認 抽出を試す 必要性を確認 担当者が試す
6 配配メール 提供条件を確認 自社の送信条件で確認 抽出を試す 配信順序を試す 担当者が試す
7 WiLL Mail 提供条件を確認 自社の送信条件で確認 抽出を試す 提供条件を確認 担当者が試す
8 オレンジメール 提供条件を確認 自社の送信条件で確認 抽出を試す 停止条件を試す 担当者が試す
9 Cuenote FC 提供条件を確認 自社の送信条件で確認 抽出を試す 配信順序を試す 担当者が試す
10 SendGrid 提供条件を確認 自社の送信条件で確認 抽出方法を確認 必要性を確認 担当者が試す
11 Amazon SES 提供条件を確認 自社の送信条件で確認 抽出方法を確認 必要性を確認 管理方法を確認
12 MailerLite 提供条件を確認 自社の送信条件で確認 抽出を試す 配信順序を試す 担当者が試す
13 Zoho Campaigns 提供条件を確認 自社の送信条件で確認 抽出を試す 配信順序を試す 担当者が試す
14 acmailer 提供条件を確認 自社の送信条件で確認 抽出方法を確認 必要性を確認 管理方法を確認
15 める配くん 提供条件を確認 自社の送信条件で確認 抽出を試す 必要性を確認 担当者が試す

表の確認結果を整理したら、配信担当者が編集する作業、管理者が設定する作業、営業が結果を確認する作業を分けます。どの役割でも必要な作業が完了できる製品を、対象を限定した試行へ進めます。

無料プランは検証範囲として使う

無料プランを利用できる場合は、編集画面や基本的な配信手順を試す入口として使います。継続運用の判断には、送信ドメイン認証、ブランド表示、ステップメール、権限、サポート、データ出力が必要な条件で使えるかも含めます。

社内宛先へのテストで、対象者の抽出、配信停止の反映、結果画面、データの取り出し方を確認します。利用枠の中で確認できない作業は、未検証として記録します。担当者が手順を再現でき、管理者が必要な設定を確認できた製品について、実際の利用条件で見積もります。

次の表は、始める目的から試す製品を考える例です。先に検証したい作業を決め、その作業を試せる利用条件を公式情報で確認してください。作業が再現できた製品だけを継続運用の比較に進めます。

目的 おすすめ 理由
利用枠の範囲で操作を試したい HubSpot Free コンタクトの管理から配信結果の確認まで、必要な作業を試す
メルマガの作成手順を確かめたい Benchmark Email 原稿編集、テスト送信、担当者の操作を確認する
ステップメールを中心に検討したい オレンジメール 配信順序、対象者の変更、停止条件を試す
CRM上の情報と配信を一緒に確かめたい HubSpot Free 対象者の抽出と反応の確認を同じ手順で試す
メルマガの編集を担当者が行えるか確かめたい Benchmark Email 原稿作成から承認、テスト送信まで再現する
配信順序と停止条件を確かめたい オレンジメール 対象者の状態が変わる場合も含めて試す
まず無料で始めたい HubSpot Free CRM付き、将来の拡張性に優れる
メルマガを手軽に送りたい Benchmark Email テンプレート豊富、日本語対応
ステップメール中心 オレンジメール ステップメールに特化

操作を試せたことと、必要な条件で継続利用できることは分けて記録します。必要な権限や配信停止の管理を試せなかった場合は、提供条件と確認方法を調べ、その作業を確認してから運用の可否を判断します。


各ツールを用途別に見るポイント

同じメール配信ツールでも、担当者が編集する配信、CRMに反応を残す配信、システムから送る通知では確認すべき作業が異なります。以下では表の記載を確認項目として使い、自社で必要な作業を再現できるかで判断します。料金や機能の短い評価は、利用予定の条件で照合してから比較に使います。

CRMと一体で運用するならHubSpot Marketing Hub

HubSpot Marketing Hubは、コンタクト情報とメールの反応を同じCRMで管理し、フォーム送信や営業活動とつなげたい場合の比較対象です。マーケティングEメールの作成、送信、結果確認を、自社の配信手順に当てはめて試します。（出典：Create and send marketing emails）

試行では、配信に使うコンタクト項目、配信停止、営業へ渡す条件を先に決めます。そのうえで、対象の抽出から反応の確認まで同じ顧客情報を使えるかを確かめます。営業が受け取った後の担当と対応結果まで追えれば、引き渡しの運用を評価できます。項目やライフサイクルの定義が定まらない場合は、自動化を増やす前にデータの更新責任者を決めます。

次の表は、料金体系と運用上の確認点をまとめたものです。利用する機能が対象プランに含まれるか、担当者が日常操作を行えるかを照合してください。費用は必要な機能と送信条件をそろえた見積もりで判断します。

項目 内容
料金体系 必要な機能、送信条件、利用者の権限をそろえて確認する
強み コンタクト情報と配信結果を同じ業務の中で確認できるか試せる
弱み 必要な機能のプランと、設定・運用を担う体制を確認する
料金体系 配信対象、送信するメール、権限を示して対象プランを確認する
強み 対象者の抽出から営業の対応結果まで追えるか試せる
弱み 項目の定義と運用担当が決まらなければ、設定範囲を見直す

この構成を評価するときは、コンタクトの更新前後で配信対象がどう変わるかを確認します。営業が商談状況を変更した後、次の配信対象と営業の確認画面に期待どおり反映されることを、双方の担当者が確かめてから運用範囲を広げます。

メール作成と日常運用を重視する選択肢

Benchmark Email、WiLL Mail、Mailchimp、Brevoを比べる際は、担当者が原稿作成から配信結果の確認まで進められるかを共通の試行項目にします。表に挙げた編集機能や連携機能は、利用するプランと画面で確認します。

日本語の画面やサポートが必要なら、日常的に操作する担当者がテストし、迷った箇所を記録します。操作手順を共有して解消できる箇所と、提供元への確認が必要な箇所を分けてください。疑問が残る場合は、回答を得る方法と担当者を決めてから継続運用を判断します。

次の表では、Benchmark Emailをメール作成と配信の業務に当てはめて確認します。原稿の編集からテスト送信まで担当者が再現でき、必要な顧客情報を扱えるかが次へ進む条件です。

項目 内容
料金体系 利用枠、送信条件、必要な機能をそろえて確認する
強み 原稿編集からテスト送信まで担当者の操作を試せる
弱み 営業へ渡す顧客情報をどこで管理するか確認する
料金体系 対象者と送信するメールを示して利用条件を確認する
強み 担当者が原稿を編集し、承認を経て送信できるか試せる
弱み 配信後の反応を営業へ渡す手順を別途確認する

次の表では、WiLL Mailの編集画面と分析結果の使い方を確認します。結果を誰が読み、次回の原稿や対象者の見直しへどう反映するかまで試してください。変更の理由を説明できなければ、先に評価する反応と担当者を決めます。

項目 内容
料金体系 自社の登録先と送信条件で算定方法を確認する
強み 配信結果を次回の原稿や対象者の見直しに使えるか試せる
弱み 必要なステップ配信の提供条件を確認する
料金体系 利用する機能と送信条件を示して算定方法を確認する
強み 分析画面を使い、結果から次の配信案を作れるか試せる
弱み 段階的な配信が必要なら、提供条件と停止方法を確認する

次の表では、Mailchimpのセグメントと連携を確認します。担当者が対象者を抽出し、配信停止や顧客情報の更新を追えるかを試してから判断します。抽出結果が想定と違えば、条件に使った項目と更新元を確認します。

項目 内容
料金体系 利用枠、送信条件、必要な機能をそろえて確認する
強み 対象者の分類と外部連携を実際の業務で試せる
弱み 担当者が使う画面と言語、連携条件を確認する
強み 自社の属性を使って対象者を抽出できるか試せる
弱み 顧客情報の更新方向と担当者の操作を確認する

次の表では、Brevoでメール以外の連絡手段も扱う必要があるかを確認します。複数の手段を使う場合は、対象者の管理と問い合わせ対応を誰が担うかも決めてください。手段ごとに同意や停止情報をどう確認するかが決まってから、運用範囲を広げます。

項目 内容
料金体系 利用する連絡手段と送信条件をそろえて確認する
強み メールと他の連絡手段を使う業務をまとめて試せる
弱み 利用する画面と言語、サポート条件を確認する
強み 連絡手段をまたぐ対象者と履歴の管理を試せる
弱み 問い合わせ時の対応手順と利用条件を確認する

これらの製品は、同じ原稿と対象者の条件を使って比べます。編集しやすさを評価する際も、承認後の修正、配信停止の反映、結果の受け渡しまで行い、担当者が途中で必要とした支援を記録します。

国産サポートと大量配信を重視する選択肢

blastmail、配配メール、WiLL Mail、Cuenote FC、める配くんは、国内向けの操作やサポートを確認する際の比較対象です。送信量に加え、配信停止、エラー処理、権限、問い合わせ時の対応を同じ条件で試します。

配信量が多い場合も、営業へ渡す情報を管理する目的なら、CRMとのデータ受け渡しを確認します。必要な配信作業と引き渡し作業の両方を再現できた製品を、見積もりの対象に進めます。

次の表では、blastmailの配信対象の管理と自動化の範囲を確認します。登録アドレスの扱いと、配信後に人が行う作業を明確にしてください。送信性能や費用は、自社の送信条件で確認します。

項目 内容
料金体系 登録先と送信条件をそろえて算定方法を確認する
強み 一斉配信の対象管理から結果確認まで試せる
弱み 必要な自動化と、配信後に人が担う作業を確認する
料金体系 登録先の管理方法と送信条件を示して確認する
強み 自社の配信量を使い、送信から結果確認までの手順を試せる
弱み 配信後の対応を人が行う場合の担当と記録場所を決める

次の表では、配配メールの営業支援機能を、自社の引き渡し手順に当てはめて確認します。通知を受ける担当者と、その後の対応の記録場所まで決められたら評価できます。通知だけ届いて対応が記録されない場合は、引き渡し条件と営業側の手順を見直します。

項目 内容
料金体系 必要な機能と利用条件を示して確認する
強み 配信反応を営業へ渡す手順を試せる
弱み 他のシステムと受け渡す情報と方法を確認する
料金体系 対象者、必要な通知、利用者の条件をそろえて確認する
強み 通知を受けてから営業が対応を記録するまで試せる
弱み 引き渡し後の記録が残る場所を確認する

次の表では、Cuenote FCの配信管理が自社の運用に必要かを確認します。送信性能の説明に加え、担当者が対象者と停止情報を管理できるかを試してください。通常時と案内が重なる時期の作業を並べ、承認や結果確認を同じ体制で行えるかも確認します。

項目 内容
料金体系 自社の配信条件と必要な機能を示して確認する
強み 配信対象、停止情報、結果の管理を試せる
弱み 自社で使う機能と管理体制が合うか確認する
料金体系 通常時と案内が重なる時期の送信条件で確認する
強み 自社の対象者と停止情報を使い、管理手順を試せる
弱み 使う機能の管理者と結果を確認する担当者を決める

送信量を評価する際は、自社の予定から通常時と案内が重なる時期の条件を作り、承認から結果確認までの担当を明記します。処理が完了しても停止情報やエラーへの対応が追えなければ、継続運用の条件を満たしたとは判断せず、運用手順を調整します。

ステップ配信や開発連携を重視する選択肢

オレンジメールはステップメール、Zoho CampaignsはZoho CRMとの連携、MailerLiteはメールとLP作成を確認する場合の比較対象です。SendGridとAmazon SESはAPIやシステム連携、acmailerは自社サーバーでの運用を前提に評価します。

判断の分かれ目は、配信内容や対象者を変える人です。マーケティング担当者が変更する業務なら、編集、承認、結果確認を自分たちで行えるかを試します。システム通知なら、開発担当者が変更とエラー対応を管理できるかを確認します。

次の表では、オレンジメールのステップ配信を、自社が予定する順序と停止条件で試します。対象者の状態が途中で変わる場合も再現し、配信を止める担当者と確認画面を決めてから利用条件を照合してください。

項目 内容
料金体系 対象者、送信条件、必要な機能で確認する
強み 配信の順序と停止条件を自社の案内に当てはめて試せる
弱み 配信対象や運用範囲が変わった場合の管理方法を確認する
料金体系 配信順序、対象者、送信条件をそろえて確認する
強み 対象者の状態が変わる場合も含め、次に送るメールを試せる
弱み 停止条件と担当者による変更手順を確認する

次の表では、SendGridを使う配信の設定と保守を誰が担うかを確認します。マーケティング施策にも使う場合は、対象者の変更と結果確認を担当者が行える範囲を試してください。送信結果は認証とリストの管理条件をそろえて評価します。

項目 内容
料金体系 送信条件と必要な機能をそろえて確認する
強み システムから送るメールの設定と連携を試せる
弱み マーケティング担当者が変更できる範囲を確認する
強み システムからの送信と結果の受け取りを試せる
弱み 認証、配信停止、エラー対応を誰が管理するか決める

次の表では、Amazon SESの利用料だけでなく、送信の設定、配信停止、エラー対応を担う体制を確認します。開発担当者が手順を再現し、マーケティング担当者が必要な結果を受け取れるかを試してください。担当と対応手順が決まったら、同じ送信条件で利用料と運用作業を見積もります。

項目 内容
料金体系 自社の送信条件で算定方法を確認する
強み システムからの送信と運用体制を一緒に評価できる
弱み 管理方法と、導入・運用に必要な開発担当者の作業を確認する
強み 送信設定から結果の確認まで、自社のシステム運用に当てはめて試せる
弱み 配信停止、エラー対応、設定変更の担当と手順を決める

段階的な配信では、途中で対象者の状態を変え、次のメールが送られるか、停止するかを確かめます。開発連携を使う場合は、送信設定の変更、エラーの確認、配信停止の反映を担当者が順に実行します。いずれも停止と復旧の担当が決まってから、実際の対象へ広げます。


メール配信を商談につなぐ運用設計

BtoBのメール配信では、送信結果を見て終わらせず、反応を誰が確認し、どの条件で次の対応へ進めるかを決めます。コンタクト、取引、顧客、請求の情報がどこにあるかを整理すると、メール配信ツールに担わせる役割が明確になります。

全体フローの中で役割を決める

次の表では、業務段階ごとに管理する情報とメール配信との接続を整理します。まず各情報の管理場所と更新責任者を記入し、配信対象の抽出から営業対応まで追えるかを確認します。請求など別のシステムを正とする情報は、その管理場所を明示します。

業務段階 管理する情報 メール配信との接続
コンタクト 属性、同意、フォーム送信、配信反応 配信対象と除外対象を分ける
取引 商談状況、担当者、次の行動 反応の高い見込み客を営業へ渡す
顧客 契約後の案内、利用状況、問い合わせ 顧客向け情報と見込み客向け情報を分ける
請求 契約や請求に関する状態 マーケティング配信と業務通知を混在させない

配信ツールとCRMで同じ情報を持つ場合は、どちらで更新するかを決めます。たとえば営業担当者が商談状況を更新した後、その変更が配信対象の判定に使われるまでを試します。営業担当者が必要な顧客情報と配信反応を確認でき、対象の食い違いを修正できる状態になったら、通知や自動更新を検討します。

営業へ渡す対象は、開封やクリックだけで確定せず、問い合わせ内容や過去の接点を合わせて確認します。営業が対応できない対象が含まれた場合は、引き渡し条件に使った情報と担当の割り当てを調べ、条件を直してから再試行します。

スプレッドシートと手動連絡を減らす

配信リストをスプレッドシートで作り、反応者を別の表へ転記し、営業へ個別に連絡する運用では、更新箇所ごとに確認が必要です。最初に、配信対象を決める項目、配信停止を記録する場所、営業へ渡す条件を共通化します。

次に、担当者を変えて同じ条件で対象者を抽出できるかを試します。抽出結果が違う場合は、参照した表や項目、更新時点を照合します。配信停止が次回の対象から外れ、営業へ渡した記録が顧客情報に残ることを確認できれば、手作業の転記を減らす範囲を決められます。

手作業を減らす順序は、誤った対象への配信を防ぐ処理から決めます。まず停止情報と対象者の抽出を確認し、次に営業への通知と対応記録を確認します。途中で情報が食い違う場合は、その工程を手動で確認できる状態に戻し、更新元と受け渡し手順を見直します。

ワークフローで引き継ぎを仕組み化する

MAやCRM一体型ツールでは、フォーム送信や顧客属性を条件に、担当者通知、ステータス更新、次のメール配信などをワークフローへ置けます。先に開始条件、除外条件、処理後の確認方法を決め、社内テストで対象になるレコードと対象外のレコードを試します。

以下のHubSpotのワークフロー一覧画面を参考に、営業への通知や配信停止の反映に使う設定を洗い出し、管理担当者と確認手順を整理してください。

次の画像は、HubSpotのワークフロー一覧を示します。

HubSpotのワークフロー一覧

最初は営業への通知や配信停止の反映など、結果を確かめられる処理から始めます。試行後に、誤って対象になったレコードと対象から漏れたレコードを確認します。条件を修正し、担当者が結果を追える状態になってから次の処理を追加します。

通知の試行では、条件を満たすレコード、除外されるレコード、途中で状態が変わるレコードを用意します。処理後は、通知先、顧客情報の更新、営業の対応記録を照合します。期待と違う結果があれば、条件、元データ、実行順序のどこで食い違ったかを調べてから再試行します。

一元管理にも限界がある

CRM一体型でも、配信内容、対象者、営業の対応範囲は担当者が確認します。商談化の判断では、開封・クリックに加え、企業属性、問い合わせ内容、過去の接点を照らし合わせます。営業が対応する対象と判断理由を記録し、必要な情報が不足している場合は確認後に判断します。開封やクリックだけでは関心の理由を判断できないため、それだけを根拠に商談化しません。

契約や請求の情報を別のシステムでも管理する場合は、業務で参照する項目ごとに、どちらを正しいデータとするかを決めます。次に、更新する担当者とタイミング、データの受け渡し方向を記録します。試行では、通常の更新に加え、値を訂正した場合や受け渡しが失敗した場合も確認してください。送信元と送信先を照合し、食い違いを見つける人、修正する場所、再確認する人が決まれば対象を広げられます。食い違いの原因を追えなければ、限定したデータで運用を続け、更新手順を見直します。

配信結果と取引状況を一緒に見られる場合でも、商談へ進める条件は営業と合意します。条件に合う反応があったのに対応されなかった場合は、通知先と担当の割り当てを確認します。営業が対応しても案件につながらなかった場合は、対象者の条件と案内内容を見直し、次回の配信で確かめます。


導入から定着までの進め方

比較表で製品を絞った後は、実際の配信業務を使って検証します。社内テスト、対象を限定した配信、運用ルールの確定という順で進め、各段階で次へ進む条件を確認します。

現状業務を一枚に整理する

顧客情報の保管場所、配信リストの作成者、原稿の承認者、送信者、結果を見る人、営業へ渡す方法を書き出します。情報が複数の場所にある場合は、同じ人を識別する項目と、各情報を更新する場所を決めます。

次の表は、手作業を製品へ移す際の確認表です。右列の条件を社内テストで満たした作業から移し、確認できない作業は責任者と手順を決め直します。判断に迷う場合は、実際の担当者に操作してもらい、どの情報が足りないかを記録します。

現状 導入後に決める状態 次へ進む条件
配信先を都度集める 抽出条件を保存する 同じ条件で担当者がリストを再現できる
配信停止を手作業で転記する 停止情報を一か所で管理する テスト対象が次回配信から除外される
反応者を営業へ個別連絡する 通知条件と担当を定める 対象レコードに担当と次の行動が残る
結果を別表へ集計する 配信結果と商談を関連付ける 同じ画面または定めたレポートで追える

各工程について、現在の担当者、使用する情報、完了を確認する記録を結び付けます。完了したかを確認できない工程があれば、ツールへの移行前に記録方法を決めます。これにより、試行後の手戻りが操作、データ、担当のどこから生じたかを調べられます。

小さな配信で製品を比較する

製品ごとに同じ原稿、同じ社内テスト宛先、同じ評価項目を使います。メール作成、テスト、承認、予約、結果確認、データ出力を実行し、迷った箇所と手戻りの原因を記録します。

担当者が配信を再現でき、管理者が権限と認証を確認でき、営業が必要な反応を確認できるかで判断します。条件を満たした製品だけで、配信対象を限定した試行に進みます。試行で不足が見つかった場合は、手順で補えるか、製品の機能が必要かを分けて見直します。解決方法が確認できない不足は、継続運用の判断に持ち越します。

対象を限定した試行では、配信前に対象と除外対象を承認し、配信後にエラー、停止、反応、営業への引き渡しを順に確認します。事前に決めた条件と結果を照合し、違いがあれば原因と修正担当を記録します。問題を修正した手順を担当者が再現できれば、次の配信対象を広げる判断に進めます。

運用ルールを先に固定する

配信対象と除外条件、承認者、送信ドメイン、命名規則、エラー時の対応を、担当者が参照できる運用ルールにします。項目やワークフローの追加は管理者を決め、変更理由と影響する配信を記録します。

レポートでは開封やクリックに加え、フォーム送信、営業対応、取引への移行を同じ流れで確認します。反応があっても商談へ進まない場合は、対象者、案内内容、営業への引き渡し条件を順に確認します。営業が対象を受け取っていなければ通知と担当を、受け取って対応した結果が合わなければ対象者と案内内容を見直します。止まった箇所を特定してから変更してください。

見直しの条件も運用ルールに含めます。対象者の定義が変わったとき、停止情報が反映されなかったとき、営業が引き渡し理由を判断できなかったときは、影響する配信を確認し、条件と担当を更新します。変更後は社内テストで同じ事象を再現し、修正を確かめてから次の配信に適用します。


比較で判断を誤りやすいポイント

価格や機能数だけでは、配信後に残る手作業や営業との連携を判断できません。以下の点について、製品の説明と自社の試行結果を分けて確認します。

利用料だけで決める

料金を比べる際は、利用料とともに、次の作業を誰が行うかを書き出します。

  • リスト作成
  • 重複確認
  • 承認
  • 結果の転記
  • 連携の保守

必要な作業を含む同じ条件で各製品を見積もれば、日常運用に必要な体制も比較できます。

一斉配信だけを行うなら、その手順を安定して再現できるかを優先します。商談化まで追うなら、CRMへ反応を渡す方法と営業が確認する手順まで試します。費用の比較は、その業務範囲をそろえてから行います。見積もりに含まれない作業が残る場合は、担当と実施方法を決めてから判断します。

データ設計より先にツールを決める

会社名、担当者、検討段階、配信同意が別々の場所にある場合は、先に配信に使う項目と更新責任者を決めます。項目の値が食い違うときの扱いも定め、社内テストで正しい対象を抽出できるかを確認します。

項目は、次の3つの観点から決めます。

  • 配信対象を分けるもの
  • 営業へ渡すもの
  • 結果を評価するもの

必要な判断ができないと分かった場合に、目的と更新担当者を明確にして項目を追加します。追加した項目を誰も更新できないなら、その項目を前提とする配信条件は採用せず、運用方法を見直します。

自動化を一度に広げる

ステップメールや条件分岐では、開始条件や除外条件を誤ると意図しない配信や通知につながります。まず、対象レコードを確認しやすい処理を選び、対象になる場合とならない場合の両方をテストします。

運用するワークフローごとに、開始条件、除外条件、更新項目、停止方法を記録します。誤った処理の対象を特定し、停止と修正を担当者が行える状態になってから、次の自動化を追加します。対象から漏れた場合も確認し、条件と元データのどちらに原因があるかを調べます。

将来の拡張性を機能数で判断する

拡張性は、顧客データをどのように管理し、必要なときに用途を広げられるかで判断します。現在はメール配信だけでも、次にフォームやCRMとつなぐ予定があるなら、連携方法、データ出力、権限の設定を確認します。

現在の担当者が日常の配信を行えることも必要です。今の配信業務を再現できたら、次に加えたい業務を試行し、その段階でもデータと担当者の作業をつなげられるかを判断します。次の業務が未定なら、現在必要な作業を基準に選び、用途が決まった時点で連携条件を見直します。


よくある質問

メール配信ツールの比較で迷いやすい点を、配信後の対応と継続運用から整理します。製品ごとの料金や提供範囲は、利用条件をそろえて公式情報とデモで確認してください。

メール配信ツールとMAツールは何が違いますか？

両者は、比較の中心が次のように異なります。

  • メール配信ツール ── メールの作成、配信、対象者の分類、結果計測を中心に比較します。
  • MAツール ── フォームやWeb行動、顧客の検討段階と組み合わせ、条件分岐や営業への引き渡しまで扱う場合に検討します。

配信結果を人が確認して次の対応を決めるなら前者から比較します。反応に応じた処理と引き渡しが必要なら、開始条件と除外条件を決め、営業の対応結果を追えるかまで試します。

無料プランだけで運用できますか？

利用できる場合は、編集画面や基本的な送信手順を試す入口になります。継続運用では、送信条件に加え、送信ドメイン認証、配信停止、ブランド表示、権限、データ出力、サポートを利用条件で確認します。必要な作業を社内テストで再現できれば、実際の配信対象を限定した試行へ進みます。試せない作業は利用条件を確認し、未検証のまま継続運用を決めないようにします。

国産ツールと海外ツールはどう選びますか？

画面とサポートの言語、必要な連携、担当者が日常的に行う作業を同じ条件で比べます。担当者が対象者の抽出から結果確認まで試し、迷った箇所を記録してください。疑問を解決する手順と担当者が決まれば継続運用を判断でき、決まらなければサポートや運用体制を再確認します。

HubSpot Marketing Hubはどのような企業に向いていますか？

メールの反応をCRMのコンタクト情報と合わせ、フォーム送信や営業活動、取引状況へつなげたい場合の比較対象です。まず配信に使う項目と営業へ渡す条件を決め、同じ顧客情報で対象の抽出から対応結果の確認まで行えるかを試します。営業側の担当と記録場所まで定まれば、その流れが必要な業務と一致するかを判断できます。


まとめ

メール配信ツールは、配信後の反応を誰が確認し、どの業務へつなぐかを起点に選びます。配信業務を整える範囲と、CRMを使って育成や商談化まで扱う範囲を分けると、比較する機能と運用体制が明確になります。

選定で押さえる要点

配信目的と対象者を定義し、料金の算定条件、配信管理、操作性、連携を同じ業務で比べます。手作業で残す工程、管理者が担う設定、営業への引き渡し方法も書き出してください。

CRM一体型を検討する場合は、コンタクト、取引、顧客、請求のどこで情報を管理するかを先に決めます。社内テストで対象者と除外対象を確認し、担当者が結果を追える状態になってから自動化を広げます。企業様によって最適な形は異なります。

比較の結論には、各製品で再現できた作業、未確認の利用条件、残る手作業を添えます。選定後も、配信停止の反映や営業への引き渡しに食い違いが出た場合は、対象を広げる前に条件と更新元を見直します。

まずは現状の配信フローを整理する

  1. 配信目的、対象者、顧客情報の保管場所、配信後の対応を書き出します。更新責任者が不明な情報は、製品を選ぶ前に担当を決めます。
  2. 用途に合う製品を絞り、同じ原稿と評価項目で編集から結果確認まで試します。配信停止と営業への引き渡しも確認します。
  3. 担当者が手順を再現でき、必要な情報を営業へ渡せる製品で、対象を限定した配信を始めます。結果と手戻りを確認してから対象や自動化を広げます。

CRMを活用した業務効率化やAIとの連携に関するご相談は、CRM特化型コンサルティングのStartLinkまでお気軽にお問い合わせください。


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著者情報

7-1

今枝 / Imaeda

株式会社StartLink 代表取締役。累計150社以上のHubSpotプロジェクト支援実績を持ち、Claude CodeやHubSpotを軸にしたAI活用支援・経営基盤AXのコンサルティング事業を展開。
HubSpotのトップパートナー企業や大手人材グループにて、エンタープライズCRM戦略策定・AI戦略ディレクションを経験した後、StartLinkを創業。現在はCRM×AIエージェントによる経営管理支援を専門とする。